Skip to main content

オンラインによる授業支援・改善=学力増強システム

生徒の安全安心の場を作り、学びを止めないことが最上位の目的

オンライン授業でコロナの危機を乗り越える

コロナ危機による休校延長でオンライン授業に対するニーズが高まっている状況を受け、各地方自治体も独自の取り組みによるオンライン授業をスタートさせるなど一層の盛り上がりを見せている。

かねてから文部科学省も思うようにICT導入を進めることができないことで、各自治体の学校ICT(情報通信技術)化が遅れ、結果として、社会から取り残され自治体ごとの差も生まれてしまいましたが、ここにきてスピード感をもって予算化などを急ピッチで進めていて、教育を止めるなを合言葉に若い教職員を中心に知恵を持ち寄って現場をあげて問題解決に奔走しているのが現状だ。

野村総合研究所の調査では市場規模は2023年に3103億円に達する

またネット上でも「無料のオンライン教材」をうたった、学習塾や民間企業の広告がいたる所で目について新規参入も相次ぎ、野村総合研究所の調査では市場規模は2023年に3103億円に達すると見られています。

しかし政治誘導とはいえ、教職員が各教科一年分の動画を編集作成して家庭供給を始めるなど、教育業界は、新しい学習指導要領のもと、子どもたちが主体的に学習に関わるアクティブラーニングが本格的に始まり、さらに、プログラミング教育の導入や英語が教科化されるなど大きな変革の年となるでしょう。

学校独自の教育コンテンツは、民間が提供しているオンライン授業とはまだまだ質も量も圧倒的な差はありますが、ユーチューバーが吉本芸人の参入により危機感を持ち切磋琢磨され法整備の強化のもと、より良質な動画配信に洗練されてきたように、これから官民の教育競争がより激しくなると思われます。

現況、民間の塾・予備校がいち早く映像授業を取り入れアナログとデジタルを見事に融合させた教育でニーズを獲得し成功させてきました。志望校合格モチベーションを誘発させて、年間管理体制とフォローアップを仕組み化見える化して学力向上を果たし、学力指導では公教育機関を圧倒しているのは明白です。

ICTは勉強の道具というより、社会につながる道具

何れにせよ学校の教育現場が前向きに動き出すことは受益者である生徒・子どもたちにとっては大変喜ばしい事で、 ICTは勉強の道具というより、社会につながる道具として生活に溶け込み、ICTを使ってワクワクしながら能動的に学び、自分と社会とのつながりを見つけて知りたいことをどんどん深めていく過程を体感して欲しいと思っています。

新型コロナウイルスがもたらす危機を、テクノロジーと熱意で乗り越えようとする個性的な教師たちの姿は、生徒たちにとって大きな刺激となるに違いありません。ともすれば安泰であった教育現場に火をつけたのは間違いなく、「学校は何のためにあるのか、今この難局をどう乗り切っていくか、保護者・生徒たちと共に存在意義・価値を問われると思います。今こそマンパワーを見せつけるチャンスと捉えて教育業界がより一層盛り上れば良いなと思っております。

コメントを残す

メールアドレスが公開されることはありません。 * が付いている欄は必須項目です